洗濯機を処分する7つの方法｜壊れた洗濯機でも無料回収できるか解説

洗濯機を処分する機会はあまりないので、処分方法がわからず困っている方も多いでしょう。

「自治体の粗大ゴミに出せる？」「無料で処分する方法はない？」という疑問を持つ方もいると思います。

そこでこの記事では、洗濯機の正しい処分方法や無料で処分する方法についてご紹介します。

洗濯機を処分する際の注意点も解説するので、捨て方に困っている方は参考にしてみてください。

洗濯機は家電リサイクル法に基づいて処分する

不要になった洗濯機は、法律に基づいて適切に処分する必要があります。

間違った捨て方をすると違法になってしまうので注意が必要です。

まずは、洗濯機の正しい処分方法を確認しておきましょう。

洗濯機は粗大ゴミとして処分できない

洗濯機は自治体の粗大ゴミに出すことができません。

洗濯機は家電リサイクル法の対象品目なので、処分方法は法律に定められています。

家電リサイクル法とは、家電製品に使われている部品をリサイクルして、資源の有効活用を推進するための法律です。

処分するときに家電リサイクル料金がかかる

洗濯機などの家電リサイクル法の対象品目は、「リサイクル料金」「収集運搬費用」を支払って処分する必要があります。

リサイクル料金はメーカーによって異なりますが、国内メーカーの料金はほぼ同じです。

他メーカーのリサイクル料金は、家電リサイクル券センター「再商品化等料金一覧（家電リサイクル料金）」（https://www.rkc.aeha.or.jp/recycle_price_compact.html）で確認できます。

収集運搬料金は引き取り先によって異なるので、事前に問い合わせておきましょう。

家電リサイクル券を購入する必要がある

洗濯機の引き取りを依頼するときは、事前に「家電リサイクル券」を購入して必要事項を記入する必要があります。

家電リサイクル券は郵便局の窓口で購入できます。

家電リサイクル券の購入用紙に必要事項を記入して、窓口やATMからリサイクル料金を支払えば手続きは完了です。

小売店を通して処分するときは、家電リサイクル券が必要ない場合もあります。

洗濯機を処分する7つの方法

ここからは、洗濯機の具体的な処分方法について紹介します。

それぞれの方法について詳しく解説します。

洗濯機を購入した店舗に処分してもらう

洗濯機を購入した店舗に依頼すれば、不要になった洗濯機を処分してもらえます。

小売店は家電リサイクル法の対象品目を回収することが義務付けられているため、引き取りを断られることはありません。

購入した店舗に問い合わせて、処分料金などを確認しておきましょう。

洗濯機を買い替える店舗に処分してもらう

洗濯機を買い替える店舗に依頼すれば、古い洗濯機を引き取ってもらえます。

洗濯機の設置と同時に回収してもらえるため、持ち運ぶ面倒な手間がかかりません。

ただし店舗によって料金が異なるので、事前に確認しておきましょう。

買い替えせずに洗濯機の引き取りだけ依頼することも可能ですが、料金が割高になるケースが多いです。

自治体指定の回収業者に依頼する

自治体の粗大ゴミでは洗濯機を回収してませんが、代わりに洗濯機を回収できる民間業者を案内しています。

自治体が紹介する民間業者なら悪徳業者ではないので、トラブルに巻き込まれる心配はありません。

ただし、サービス内容は業者ごとに異なるので事前確認が必要です。

玄関からの運び出しのみの対応で、洗濯機の取り外しには対応していない場合もあります。

指定引取場所に持ち込む

洗濯機をなるべく安く処分したい場合は、指定引取場所への持ち込みがおすすめです。

家電リサイクル法に定められた回収拠点である指定引取場所に持ち込めば、収集運搬料金がかからないため、リサイクル料金だけで処分できます。

費用を安く抑えられるメリットがある一方で、事前に郵便局に出向いて家電リサイクル券を購入を購入する手間がかかるのが難点です。

指定取引場所は全国各地にあり、一般財団法人家電製品協会の指定取引場所検索（https://www.e-map.ne.jp/p/rkcsymap/）で確認できます。

主要都市の指定取引場所は以下のとおりです。

営業時間はそれぞれ異なるので、事前に電話で問い合わせて確認しておきましょう。

リサイクルショップに売却する

壊れていない洗濯機なら、リサイクルショップに買い取ってもらえる可能性があります。

リサイクルショップは再販する目的で買い取るため、リサイクル料金を支払う必要はありません。

売却できれば臨時収入が入るので、最もメリットの大きい処分方法だといえるでしょう。

ただし、基本的に売却できるのは製造5年以内の国内メーカーの洗濯機です。

製造年の古い洗濯機や海外製の洗濯機は買取不可となる場合があります。

購入して間もない国内メーカーの洗濯機は高値で売れる可能性があるので、一度査定を依頼してみましょう。

ネットオークションに出品する

ヤフオクなどのネットオークションに出品して洗濯機を売却するのも一つの方法です。

製造年の新しい洗濯機なら需要があるため、比較的高値で売れます。

買い手が見つかれば、リサイクルショップに売るよりも高値がつく可能性もあります。

ただし出品作業や配送作業、クレーム対応などはすべて自分で行わなければならず、手間がかかるのが難点です。

買い手が見つからずに売れるまで時間がかかる可能性もあります。

そのため、洗濯機をすぐに処分したい場合には不向きです。

不用品回収業者に依頼する

洗濯機と一緒に不要になった家具・家電をまとめて処分したい場合は、不用品回収業者に依頼しましょう。

不用品回収業者は家庭から出るさまざまな粗大ゴミを回収しています。

単品回収は割高ですが、複数の不用品をまとめて回収してもらえば、不用品1つあたりの回収料金を安く抑えられます。

壊れた家電・家具でも引き取り可能で、ゴミの運び出しはすべて業者が対応してくれます。

最短即日で回収してくれるので、引越しなどで急いでいるときに便利です。

ただし、不用品回収業者によってサービス内容や料金体系は異なります。

処分費用は安くても、階段料金や吊り上げ・吊り下げ料金などが別途必要になる可能性があります。

料金トラブルを避けるためにも、事前に見積もりを依頼して、追加料金の有無を確認しておきましょう。

違法営業している業者もあるので、ホームページで業者の所在地や口コミなどを確認してから依頼することをおすすめします。

壊れた洗濯機でも無料回収できる？

故障していて使用できない洗濯機を無料で処分するのは困難です。

正常に稼働する洗濯機なら売却できますが、壊れた洗濯機は買取不可となるケースが大半です。

家電には有用な資源が含まれているため、壊れた洗濯機でも買い取ってくれる業者はありますが、非常に稀です。

壊れた洗濯機は、リサイクル料金を払って処分するしかありません。

「壊れた家電でも無料で回収可能」などと宣伝している業者は悪徳業者である可能性があるので、注意が必要です。

処分費用を節約したいからといって、悪徳業者に依頼するのは絶対にやめましょう。

洗濯機を処分するときの注意点

洗濯機は家電リサイクル法に基づいて処分ことが義務付けられていますが、法律を守らずに不法投棄する悪質業者が存在します。

「無料回収」と宣伝して地域を巡回している業者に依頼すると、高額なリサイクル料金を請求されるケースもあるので注意が必要です。

一般家庭の不用品を回収するには、自治体から「一般廃棄物収集運搬業許可」を取得する必要があります。

許可を得て営業している業者なら、ホームページに必ず許可番号の記載があるはずです。

許可なしで営業している業者は悪質な業者と考えて良いでしょう。

損害賠償保険に加入している業者なら、作業中にトラブルが起きたときも補償してくれるので安心です。

トラブルを防ぐためにも、処分を依頼する業者は慎重に選びましょう。

洗濯機を処分する前にやっておくこと

洗濯機の内部に水が溜まったままだと、運搬中に水漏れして故障するかもしれません。

そのような事態を防ぐためにも、事前に水抜きをしておく必要があります。

先に給水ホースの水抜きをして、次に排水ホースの水抜きをしましょう。

洗濯機の種類やメーカーによって水抜き方法が異なる場合があります。

事前に取扱説明書を確認してから行いましょう。

給水ホースと排水ホースの水抜きが終わったら、取り外したホースや電源コードを洗濯槽内に入れるか、ガムテープなどで側面に留めておきましょう。

まとめ

洗濯機の処分方法についてご紹介しました。

洗濯機は法律に基づいて適切に処分する必要があるため、自治体の粗大ゴミには出せません。

どの処分方法を選ぶかによって料金が異なるので、事前確認が必要です。

まだ使える洗濯機は買取可能な場合があるので、リサイクルショップなどに査定を依頼してみましょう。

製造3年以内のものなら、高値で売れる可能性があります。

家の中に処分したい不用品が大量にある場合は、不用品回収業者に依頼することをおすすめします。

不用品の運び出しも業者スタッフが対応してくれるため、一人暮らしの女性や高齢者の方でも安心して利用できます。

見積もりだけの依頼なら基本的に無料なので、まずは気軽に問い合わせてみましょう。